転職成功者から学ぶ 30代で最高の仕事に出会う方法
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会計士

勤勉さと正義感がカギとなる、30代の会計士への転職

30代で会計士への転職を成功させるコツ

三大国家資格のひとつに数えられる公認会計士について、向いている人の特徴や30代で転職した人の事例を紹介しています。

    ページ内目次

  1. 会計士の平均年収はどのくらい?
  2. 企業が欲しがる人材とは
  3. 企業が見ているスキル・資格
  4. 会計士に向いてる人の特徴
  5. 会計士に向いてない人の特徴
  6. 30代の会計士への転職事例
  7. 事例からわかる会計士の転職
  8. 転職先探しで成功するためにプロのサポートを受けよう

会計士の平均年収はどのくらい?

平成27年度厚生労働省によると、公認会計士の平均年収は926万円30代の平均年収は733万円となっており、30代前半が722万円、30代後半が824万円です。監査法人に勤めた場合、役職が上がればそれに応じて給料も上がる仕組みになっています。

公認会計士としてスタートするには実務補修を1~3年、業務補助を2年以上の経験が必要です。業務補助でも大手監査法人であれば年収600万円、中小でも500万円程度はあるようです。業務補助の期間を経て、公認会計士として本格的に働き始めると年収がグンっとアップします。

会計士で求められる人材・求められるスキル

企業が欲しがる人材とは

会計士の仕事では数字を通してビジネスの動きや会社の経営状況を分析し、見抜く力が求められます。物事を深く掘り下げて考え、背景に何があるのかを探し出す力が必要になるのです。

会計士は数字ばかりを追っているように見えますが、会社の人や監査チームとの連携が求められる仕事なのでコミュニケーション能力も重要になります。

また、会計士は若いうちから責任ある仕事を任せてもらえるので、キャリアを積み仕事の幅が広がるので、どん欲にチャレンジできる人が向いているでしょう。

加えて、現在大手監査法人はグローバル事業を展開しているところが多々あり、グローバルで活躍できる人材も求められています。日本国内にとどまらず、海外でも活躍したいという意欲も求められる人材と言えるでしょう。

企業が見ているスキル・資格

公認会計士になるには、金融庁の公認会計士・監査審査会が実施する公認会計士試験に合格することが必須です。受験資格は特に定められていません。試験はマークシート方式の短答式と論文式の2つ。短答式試験でパスした人が次の論文式試験を受験できます。

試験では、19~67歳の幅広い年齢層で合格者が出ていますが、2016年の公認会計士合格者は1,108人で合格率は10.8%と高難易度。

なお、会計専門職大学院(アカウンティングスクール)を修了した者で、定められた単位を履修し会計大学院の専門職学位が授与されれば、短答式試験が免除されます。

会計士に向いている人、向いていない人の特徴

会計士に向いている人と向いていない人の特徴をまとめてみました。転職の成功を左右するポイントになるので、チェックしましょう。

会計士に向いてる人の特徴

数字が好きで物事をハッキリと伝えられる人

会計士は毎日が数字との戦いです。数字に苦手意識がある人は、公認会計士の資格取得すら難しいといえます。逆に計算するのが好き・電卓をたたくのが楽しいという人はうってつけの仕事です。

会計士が行う代表な仕事「監査」は、企業から提出された財務に関する書類に間違いないかをチェックするもの。場合によっては厳しい態度で間違いを指摘する必要があります。「忙しいから今回だけは見逃してほしい」と言われたときでも、流されずに指摘する強さ・正義感がなくてはなりません。

決済に間違いがあった場合、会計士の存在意義そのものが問われる可能性もあります。そのため、責任感の強さも大切になるでしょう。

会計士の仕事をしていれば、監査を通して財務状況を把握できます。日本の経済に興味がある人なら、やりがいを感じられるでしょう。

会計士に向いてない人の特徴

コミュニケーションを取るのが苦手で周りに流されやすい人

会計士の仕事というと、1日中パソコンとにらめっこして、とにかく数字を追いかけるというイメージを抱いている人も多いかと思います。確かに、監査に必要な書類はエクセルやワードで作成するためパソコンと向き合う時間が長いのですが、パソコンの操作スキルだけではうまくいかないのが会計士の仕事。監査を担当する企業とのコミュニケーションも大切です。

監査に必要な資料を企業側に要求しても、監査慣れしていな企業の場合だと、意図していない資料が手元に届くことも。そんな時に、相手に不快な思いをさせることなく、資料を再提出してもらう必要があります。

また、会計士として独立開業した場合にも、自身で顧客を獲得する営業が必要になるため、コミュニケーションは必須です。また、監査法人勤めであれば、上層部の人に気に入ってもらえることで、アサインが決まることもあります。そのため、コミュニケーション能力が低い人には会計士は向いていないといえます。

30代の会計士への転職事例

販売促進支援事業から洋菓子メーカーの会計士に転職した事例【34歳 男性】

上場企業で経理の部長職だった方が転職を成功させたケース。

会社でやれることは全てやり切ったという感覚から、更なる自己成長のために、転職エージェントに登録したそうです。

企業の選考スピードが遅かったものの、転職エージェントが「応募者の気持ちをこれ以上つなぎとめるのは難しい」と企業に伝えてくれたため、面接がセッティングされて面接に進むことができました。

会計税務コンサルタントから会計士への転職事例【36歳 男性】

海外の会計事務所で会計税務コンサルタントとして働いてた方の転職ケース。仕事内容自体に不満はなかったものの、30代になり社会保障や年金、社会情勢など将来的な不安を感じるようになったそうです。そして、日本に帰国して働くという道を選びました。

語学と会計をポイントに仕事を探していたようですが、転職エージェントに活動をサポートしてもらう中でキャリアに対する意識が変化。これまで働いたことのない監査法人での会計監査という新しいチャンスを手に入れました。

大手監査法人から不動産子会社の経理へ転職した事例【30代 女性】

ワークライフバランスと社風重視で不動産子会社へ転職したケース。

大手監査法人に勤めていた頃は毎日忙しく、残業が続いていたそうです。そのため給与が下がってでもワークライフバランスを整った職場に転職したいという思いが強くなっていきました。

転職先として選んだのは不動産関係の会社。以前、派遣社員としてマンションギャラリーの受付を経験していたとき、関わった社員がとても穏やかで気遣いできる人が多かったので、良い印象を抱いたそうです。

年収は550万円から500万円に下がりましたが、「ワークライフバランスが整っている」と「興味のある業界で働きたい」という2つの希望が叶い、本人にとって納得のいく転職ができたそうです。

非上場から上場企業への転職事例【35歳 男性】

35歳で非上場企業から上場企業へ転職したケース。

28歳で公認会計士の資格を取得し監査法人への就職しようとするも、リーマンショックの影響により求人数が少なく、受けたところすべて不採用に。監査法人をあきらめて、非上場メーカーの経理職として5年ほど勤務。35歳となり「今から監査法人に入社するのは難しい」とこちらの男性は考えました。そこで開示資料や有価証券報告書の作成などに関われる上場企業への転職を希望したそうです。

希望先は「上場企業で経理職の経験がある方」を募集していましたが、社員の入れ替わりが激しいことで知られていた会社で5年も勤務していたことで、「強い精神力と忍耐力がある」と高評価を受けました。このように募集条件に該当しない場合でも、他のところで認められ転職に成功したケースもあるようです。

事例からわかる会計士の転職

事例を見ていくと、監査法人を退職し事業会社の経理職に就く人も多く、給与が高いので収入の面での不満はあまりないことが分かりました。

しかし、福利厚生に目を向けると大手企業と比較して充実していないことがほとんど。毎日忙しく残業続きであるため、給料が下がってでもワークライフバランスが充実している一般企業に転職する人が多いようです。

給与額で比較すると監査法人が高く見えますが、大手企業では家賃補助や社宅制度が整っているケースもあり、結果的に手元に残るお金はさほど変わらないという事実もあります。

結論

30代で転職成功するにはプロのサポートが必要

一番重要なのは【転職先の見極め】です。ただ、そこに注力しようにもやるべき準備が多すぎます。働きながらの場合なおさらです。転職エージェントは無料でしかもカウンセリングを通し客観視した分析でアドバイスをもらえるので、自分によりマッチした求人を幅広く紹介してもらえます。プロのサポートを受けることが理想の会社を見つけるカギです!
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